過去に災害を経験したCIOが、大規模災害の際に従業員の仕事と生活をサポートし、早急な業務復旧につなげるためのアイデアを出し合った。
BCPに何を含める？
過去に災害を経験したITリーダーたちが、BCPに何を含めるかについて再検討した。現在彼らの計画には、危機の際に使う代替テクノロジーと、従業員を守るための実際的な緊急事態対応策が盛り込まれている。その4つのステップを紹介しよう。
■ステップ1
「通常の業務データにアクセスできない緊急時に備えて、従業員に給与を支払う方法を少なくとも2つ用意しておきたい」と、米国A＆Eテレビジョン・ネットワークスのCIO、マーティン・ゴムバーグ氏は語る。
「選択肢としては、バックアップ・サイトで以前の給与算定サイクルを再実行したり、全従業員に一定額を支払って後日差額を埋め合わせたりする方法がある」（ゴムバーグ氏）
■ステップ2
ウェスト・ジョージア・ヘルスのCIO、ソニア・クリスチャン氏は、「通信インフラが政府の管理下に置かれていたり、停電の影響を受けやすい地域で事業を行っている場合、衛星電話を用意するとよい」とアドバイスする。2005年に大型ハリケーン「カトリーナ」が襲来したとき、ルイジアナ州のスライデル・メモリアル・ホスピタルでIT部門を任されていたクリスチャン氏は、「あのとき衛星電話さえあったらどんなに助かったか」と振り返った。同氏は現在、災害時の必需品に衛星電話を含めている。
「ハリケーンのシーズンに使えるよう、衛星電話は一年中万全の状態にしてある」（クリスチャン氏）
■ステップ3
「携帯電話が不通になっても従業員と連絡を取り合えるよう、社内Webサイトを使えるようにすべき」と注意を促すのは、テクノロジー・サービス・ベンダーであるICFインターナショナルでコーポレートIT担当バイスプレジデントを務めるロン・アンダーソン氏。アンダーソン氏はかつてルイジアナ州のヒベルニア・ナショナル・バンクでシニアITリーダーを務めており、同銀行が使用していたWebアプリケーションは、ハリケーン・カトリーナが襲来した際に従業員と顧客の連絡ハブとして大いに役立ったという。彼らに情報を知らせるため、各種ニュース・サイトにWebアドレスを公開するよう依頼するとよい。
ステップ4
「ショックへの対応、心肺蘇生の実施、極度の疲労の治療など、緊急対応訓練にできるだけ多くのスタッフを参加させることだ」と、クリスチャン氏はアドバイスしている。また同氏は、「最初の災害管理チームが緊急出動したらすぐに彼らの肉体的および精神的疲労を和らげるため、第2弾の災害管理チームを待機させるべきだ」と付け加えた。
